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理系学生は「理系」でひとまとめにできない~25・26・27卒学生3か年調査で見えた志望企業と就職活動意識の変化~

産経新聞社と人事コンサルティング会社である株式会社ワークス・ジャパン(本社:東京都千代田区、代表取締役:清水信一郎、以下 ワークス・ジャパン)は、大学生・大学院生を対象とした就職希望先調査を実施しています。

本記事では、2025年3月卒業・修了予定者を対象とした「25卒調査」、2026年3月卒業・修了予定者を対象とした「26卒調査」、2027年3月卒業・修了予定者を対象とした「27卒調査」の3か年分のデータを使用しています。


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理系学生の志望企業は、文系とどう違うのか

理系TOP10には情報通信・電機・自動車の企業が並び、これに総合商社2社が加わっています。文系TOP10は総合商社・損害保険・食品・不動産・銀行・航空が中心で、両者に共通するのは伊藤忠商事・三菱商事の2社にとどまります。理系・文系で志望企業の構成が重なる範囲は限定的であることがうかがえます。

注目したいのは、理系学生のTOP10に業種の異なる企業が同居している点です。採用競合を自社の業界内だけで捉えると、学生が実際に比較している企業群を捉えきれない可能性があります。自社が競合として想定する範囲を、業界の枠を外して一度確認しておくという見方もできます。

理系学生は就職活動で何を意識しているのか

25卒・26卒で上位だった「社員と会い、自分に合う会社かどうかを確かめる」「対面で会社や現場に出向き、雰囲気を確かめる」は、27卒では順位が下がっています。
「業界を絞らず、様々な企業を見てみる」は25卒25.1%・26卒26.1%・27卒34.4%と上昇傾向が見られ、27卒では理系内で最も多い項目となっています。選択項目数が減っている中で回答割合が上がっており、この項目の相対的な位置づけが高まっている可能性がうかがえます。業界を限定せずに企業を見ようとする学生が一定数いることが読み取れます。

一方で「第一志望企業の内定をもらう」は27卒理系26.4%・27卒文系20.6%で理系が上回り、理系内でも2番目に多い項目です。幅広く企業を見る姿勢と、本命企業を重視する姿勢が併存している可能性があります。専攻に近い業種以外からも認知される接点と、本命として検討される段階の情報を、どちらも用意しておくことが有効と考えられます。

インターンシップは企業選びにどう影響するのか

第一志望企業を選んだきっかけを「インターンシップでの印象」と回答した割合は、25卒9.7%・26卒12.8%・27卒21.9%と、3年連続で増加しています。また27卒では理系21.9%が文系14.5%を7.4ポイント上回っており、インターンシップを通じた志望形成は理系学生でより強く働いている可能性があります。

学生が第一志望を決める場面で、実際に体験する機会の重みが増していることがうかがえます。インターンシップを募集・選考の一過程として位置づけるだけでなく、参加中に学生が何を見て何を感じるか、その体験の中身自体を採用広報の一部として捉える視点が求められそうです。

なぜ「理系学生」とひとくくりにできないのか

ここまでの3点は理系学生全体の傾向であり、志望企業の構成や就職活動で意識している点は、学科専攻ごとに異なる傾向が見られます。
本レポートでは、理系学生を6つの学科専攻に分けて集計しています。
27卒では、6専攻のいずれにおいても志望企業TOP3の顔ぶれが理系全体のTOP3(情報通信・電機・自動車の各1社)と完全には一致せず、うち2専攻では理系全体の上位3社がTOP3に1社も入っていませんでした。就職活動で意識している点の上位項目にも、専攻ごとに異なる傾向が見られました。理系全体で平均して捉えると、こうした専攻ごとの違いは見えにくくなる可能性があります。


6専攻それぞれの詳細は、以下のレポートでご確認いただけます。




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会社概要


社名        株式会社産業経済新聞社
所在地       東京都千代田区大手町1丁目7番2号
ホームページ    https://www.sankei.jp/
設立        1955年2月15日
資本金       31億7,219万8,500円
代表者       近藤 哲司
事業内容
・産經新聞、サンケイスポーツ、夕刊フジ、 雑誌「正論」など各種媒体を発行、
・産経ニュースほか各種デジタルサイトの配信、イベント事業 など

社名       株式会社ワークス・ジャパン
所在地      東京都千代田区鍛冶町2丁目2番2号 神田パークプラザ
ホームページ   https://www.worksjapan.co.jp/
設立       2010年7月7日
資本金      1億1,250万円
代表者      清水信一郎
事業内容
企業人事部向けコンサルティングとサービス提供
・採用プロモーションの企画・立案、Web、映像、パンフレット等、各種ツールの企画・制作
・採用業務支援システム事業、適性アセスメント事業
・学生就職支援・キャリアデザイン事業 など